理事のご紹介

代表理事 髙橋 元

自己紹介
 DCと親和性のある投信の運用経験があり、現在も投信が研究テーマのひとつです。プルーデント・ジャパンには草創期から関わり、同社が刊行した『確定拠出年金――投資教育基礎講座』の編著に携わったことなどから、理事就任の運びとなりました。

今後の展望
 大学や大学院での講義や証券業協会などで金融教育に関わってきた経験から、金融リテラシーの大切さと実効ある教育の難しさを痛感しています。今後は、DCの啓蒙はもちろんですが、その周辺領域を含めた幅広い知識の普及に努めたいと思っています。

DCに関わる方へのメッセージ
 お金も知識も、決してあって邪魔にはなりません。けれども、その有効活用には「知恵」の存在が不可欠です。知恵を磨くには多様な方法がありますが、先ずは何に対しても旺盛な好奇心を持って取り組むことで、その基盤が整えられるように思われます。


理事 小森 哲

自己紹介
 確定拠出年金法ができて間もない2001年にDC導入に携わりました。当時は退職一時金と適格年金と厚生年金基金があり、退職金カーブの是正、2つの企業年金の解散、投資教育などで大変だった記憶があります。自身のDCの運用成績は150%前後で満足していますが、多くの社員が元本確保商品で「運用」している現状を見ると隔靴掻痒の思いです。

今後の展望
 DC導入時に「投資教育」と銘打った勉強会を全国の事業所で行いました。このタイトルが失敗だったと反省しています。モノづくりが好きでメーカーに入ってきた社員にいきなりイメージが悪い投資という言葉をつきつけても誤解されるだけでした。資産配分を決めたらどっしり落ち着いて見守る姿勢こそ伝えるべきものと思います。

DCに関わる方へのメッセージ
 会社が給与賞与で現金を与えるだけでは社員は強くなりません。自立した強い社員に育成するのは、広く社会や世界を見て自身が変わるための実践の提供です。DCは真にそのひとつです。リーマンショックや新型コロナで運用環境は大きく揺らぎましたが、強くなるための良い経験だったと思えるようサポートしていきましょう。


理事 堤 裕而

自己紹介
 新卒の信託銀行では、企業年金の制度設計、コンサルティング営業を担当。45歳で転職し、企業年金基金の資産運用と実務全般、DC継続教育の企画実施と講師の経験を経て、独立。現在は、企業年金連合会のDC調査役として継続教育の普及に勤しむ一方、DCアドバイザーとして、現場第一をモットーに企業への提案活動をしています。 

今後の展望
 社員が安定した老後生活を過ごせる仕組みを作ること、社員が退職後に「企業年金があって良かった」と思える制度を作ることをめざし、他社DC担当の方々とは、侃侃諤諤、杯を交わしていました。DC広研では、DC加入者のナマの声を制度改正につなげる活動を通して、加入者の豊かなライフプランのサポートに徹したいと思います。

DCに関わる方へのメッセージ
 継続教育を実施してきた企業担当者として、また講師として話してきた経験からひと言。
 社員やセミナー参加者から届いた声を実現させる努力と工夫を惜しまないこと。でも、時間もお金も限られています。SOSをお互いに発信できる社外ネットワークを持つことです。DC担当者には、情熱を持った懐の深い方々が歴代多くおられます。


理事 野口 裕晃

自己紹介
 大手食品製造会社の年金基金で資産運用管理を長期間担当。2016年退職後年金基金関係の研究会に所属する。プルーデント・ジャパン社が顧客企業のDC担当者をサポートする企画にオブザーバーとして参画したご縁でDC広研の事業に加えていただくこととなった。

今後の展望
 DC制度も発足から20年経ちました。ここへきて『資産形成』という言葉の浸透や『100年人生』という認識も広がってきており、DCへの期待や関心がますます高まっていくのではないでしょうか。一方で、世界中に資産運用の資金が溢れてリターンが得にくい傾向にあります。より良い情報の発信に今後も努めていきたいと思います。

DCに関わる方へのメッセージ
 働き方が変化し多様化する中で会社と個人の向き合い方が変わってきています。資産の形成を(会社は)応援しているんですよ、というメッセージがうまく伝われば手応えを得ることは可能です。また、担当者の方自身も、DCだけでなく社会保障全体について幅広く興味を持ち続けてキャリアアップにつなげていただきたいと思います。


理事 福谷 悦夫

自己紹介
 電気機器メーカー及び同関連会社で人事・総務関係の業務に従事した後、同グループで実施する企業年金基金で事務局業務に従事。同時に、企業型DC制度の導入・運営業務を担当。PLPの企画、講師等も務める。その後、企業年金連合会でコンプライアンス・業務監査業務に従事し2018年3月退職。この間、多くの企業年金関係者との交流を深め、現在に至る。

今後の展望
 かつて、50歳代を対象としたライフプランで、「このようなテーマは、10年前に企画してほしかった」という感想がありました。定年直前にならないと、定年後はなかなか意識できなかったようです。DC制度が、若いうちからリタイアメントプランを意識しながら、マネープランを身近に実践できるようになっていくことが望ましいと思っています。

DCに関わる方へのメッセージ
 DC制度は、将来の自分への備え。企業型DCは、掛金の拠出から運用商品の提供まで、すべてを事業主の責任で行います。制度運営を担当する者は、企業活動の華やかな前線に出るわけではありませんが、従業員の将来をサポートする重要な役割。このような業務と役割にも光をあてて進んでいただきたいと思います。


佐々木哲夫
島田大介
瀧川茂一
秦 穣治
黒田英樹